テレビに独り言

まだまだ予断を許さない状況とはいえ、地震と津波は未曾有の爪痕を残して少しづつ平静に向かっているようだ。 テレビは「生」の強みを生かして押し寄せる津波の破壊力を私たちに伝えた。 その映像は自然の力と驚異を私たちの胸に焼付けた。 それに加えて原子力発電所のトラブルという副産物。 刻々と推移する原子炉の状況。 それに対抗するために講じられる対応策。 最近では稀な緊張感を持ってテレビは「今」を伝えている。 これこそが、テレビというメディアの存在感だと久々に感じた。 ところが、収束の動きが見え始めると途端にダメなテレビの顔に戻ってしまった。 一般の人が撮影した、津波が町を破壊する映像。 それを体験した被災者のコメント。 救済活動の際の悲喜こもごものドラマ。 避難場所に集められた被災者の悲惨な姿。 被災前と後との比較で浮き彫りにする津波の爪痕。 まるでコピペのよう専門家の説明。 これらを「モーいいよ！」といいたくなるほど繰り返す。 こうして被害の甚大さを何度も上塗りすることに躍起になっている。 本当にこれでよいのだろうか そんな涙を誘発しても何も生み出さない。 テレビは過去の出来事を増幅するメディアではないはずだ。 少なくとも私はそうした情報になんらの興味も湧かない。 いくら人の視線に近い映像だとしても、津波の猛威は生で伝えられたほどの力は持っていない。 それはちょうど結果が分かっているスポーツ番組を見るのに等しい。 今回の地震の発生のメカニズムを解説していることすら無意味に感じる。 だから、私たちは何をどうすべきなのか… そうした方向性は一切見えてこない。 テレビは未来に向けての「今」を伝えるべきではないのか。 被災者の前に横たわる問題は山積している。 被災者やその関係者のために役立つ情報。 ケガ人の治療の現状。 孤立している人たちの救助。 人の命にかける多くの人々の奮闘、苦闘。 小さくなってきているが、油断してはいけない今の津波。 それらは被災するという現実を、見る人に強く訴えるはずだ。 津波がなぎ倒したビニールハウス、破壊した田園風景。 塩水に浸された土壌はどのように復活させるのか。 米や野菜などはまた作れるようになるのだろうか。 分断された物流システムはいつになったら元に戻るの...

ジャーナリズムは体制に厳しい目を向けるべきものである。 そうすることで時代が一つの方向に流れていってしまうことを防ぐ役割がある。 だから、多くの場合体制からは目の上のタンコブのように扱われる。 テレビもまさにそうした役割を担っている。 1992年にルーマニアを訪れた。 あのルーマニア革命から約3年が経っていた。 しかし、首都ブカレストの街には弾痕が残り、ストリートチルドレンがあふれていた。 革命の最激戦地となった放送局の周りには、それこそ蜂の巣のように銃弾の痕が残された家が建っていた。 ルーマニア革命はテレビ史の中でも特筆される事件だ。 テレビが実際に進行する革命の一部始終を世界に発信し、オピニオン形成に果たす役割の大きさを知らしめた。 当然、当時のチャウシェスク政権からは敵視され、放送局の占拠をめぐって激しい攻防が繰り返された。 それ程、テレビ報道は時代を左右する力を持っているはずだ。 ところが、昨今のテレビ報道に目を向けると、その質の低さに呆れてしまう。 今年は政権交代の年。 民主党を中心とした連立政権の動向に目を光らすのは当然のことだ。 なのに、今テレビニュースでの取り上げられ方は、新聞でいえばタブロイド版のような低レベルのものばかり。 その最たるものが、事業仕分けに対する報道だ。 スーパーコンピューター関連費用について「なぜ2番目ではいけないのか」のみを繰り返し取り上げている。 そこでは蓮舫議員の質問に答える官僚の発言はない。 これでは、こんな質問を投げかける蓮舫議員の非常識さしか伝わってこない。 本来問題なのは、この質問に明確に答えられない文部科学省の官僚ではないのか。 1番を目指すしっかりとした理由を主張できないのに数百億円の税金を請求する無神経さだと私は思うのだが、それは取り上げられない。 もっといえば、そうした官僚のいうがままに金を使ってきた過去の政権に目を向けないのはなぜだろうか。 私には意図的な作為にすら思える。 鳩山首相の優柔不断ぶりを挙げ諂い、小沢幹事長が豪腕を振るって政権に干渉していると煽り立てる。 内閣の支持率の低下を喜ぶかのように各社で取り上げる。 その取り上げ方には、ワイドショーでゴシップを取り上げるのと差がない。 ただひたすら小沢幹事長を悪役に仕立てているだけでよいと考えているのだろうか。 ニュースを見るたびに、故筑紫哲也氏が生きて...

今月始め、高速料金が特別料金を設定した際のテレビニュースについて書いた。 その後テレビをしっかり見る時間がなく、ニュースさえも見る機会がなかった。 先日、SMAPの草彅剛が公然わいせつ罪で逮捕が各局で取り上げられた。 NHKをはじめ民放各局がトップニュースとして取り上げていたが、その内容がどうにも気に入らない。 草彅君の酒癖の悪さは聞いていた。 だから、とうとうやっちゃったか、というのが率直な感想だった。 これが彼でなかったらこれほどの騒ぎにはならなかったろうにとさえ思った。 ただ、草彅君の謝罪会見が事実上の幕引きで、その先の報道は一切ない。 SMAPではこれで2度目の不祥事だというのに、事務所からの釈明は、あのジャニーズ事務所には不釣合いな総務部長のコメントだけ。 前回も今回も犯罪というには確かに軽い部類に入るものだ。 ただ、大相撲ではマリファナを吸引していた形跡だけで解雇だった。 それに対して、活動自粛というのは重いのだろうか、軽いのだろうか。 ジャニーさんの管理責任など言及したのが微塵もなかったのも疑問が残る。 同じ事務所の、同じグループのメンバーが犯罪を犯したことを、個人の問題と無視してよいことなのだろうか。 そこをこそ、報道はつくべきなのではないか。 もし、ジャニーズ事務所の影響力を意識して追及の矛先が鈍ったのだとしたら大きな問題だ。 そんな不満が募っている中で今度は豚インフルエンザの問題だ。 最初、テレビのニュースでは「熱して食べれば安心」と国民の不安を解消するためのコメントが目立った。 次いで、各国の患者発生数に集中して、今はWHOの警戒レベルが「フェーズ4」から「フェーズ5」に上がるかどうかに集中している。 羽田空港の検疫体制が杜撰だったというのをすっぱ抜いたのが唯一の『でかした報道』だった。 だが、今回の豚インフルエンザの巻き起こす問題点の本質をしっかりと捉えた報道はまだ目にしていない。 メキシコの養豚業に従事する人達の切実な現実もまだ私達の目に届いていない。 日本とメキシコはFTA（自由貿易協定）を締結していて豚肉はその中でも重要な品目の一つだ。 メキシコで発生したこの病気は瞬く間に世界、なかでも先進国といわれる国々に飛び火している。 各国は、当然ウィルスの侵入を防ぐことに必死になるはずで、現に日本でも海外からの物流を4空港と3港に限定する策まで...

3月28日から期間限定で高速料金が値下げされたという。 ETCでの支払いに限定されているというが、どこまで走っても1,000円。 都心部など一部の路線は対象外だというが、ずいぶん思い切った政策だ。 テレビのニュースでは値下げスタート以前から、ETCを購入者が増え、品薄状態になっていること。 渋滞が頻発する路線や、サービスエリアの駐車場などの対策が急がれていること。 利用者減が予想されるフェリーを運航している会社の不満の声。 また、マイカー利用者達の旅行の予定のインタビューなどによって期待感を募らせていた。 値下げ当日は、ヘリまで飛ばして東名高速の混雑状態をレポートし、アクアラインを使ってドライブして「本当に1,000円だった！」と大きな声を張り上げていた。 海ホタルでは利用者の声。 「行動半径が広がって、これからもマイカーを利用することが多くなりそう」。 黒磯・板室ICオープンに観光客が増えると喜ぶ黒磯市長の談話。 真に値下げ万歳！ナイスな経済効果政策！の空気に満ちていた。 私は元は大の車マニアだったのだが、今は売ってしまったのでこの恩恵を受けることはできない。 だから、というわけでもないのだが、この値下げについては冷静に見つめている。 そうすると、いろいろなことが「それでいいのだろうか？」と思えてくる。 第一に、ETC装着車が伸び悩んでいたことの打開策ではないかという疑念。 国土交通省がETC導入後ずいぶん長い間利用率が上がらなかった。 いまはようやく75％くらいまでになっているというが、それもいろいろな割引制度を乱発したことの所産だ。 ETCは単に料金支払い時の渋滞緩和が目的とされているが、それだけで国土交通省が普及に躍起になるはずはない。 その先の狙いは、物流システムの再構築と効率化の推進だ。 そのためにはどうしても利用率を上げなければならないわけだ。 今回の値下げがその最終手段なのではないか。 それから、気になるのはテレビや新聞の取り上げ方だ。 いずれも観光や行楽という視点からばかり取り上げていた。 だが、そもそも道路、なかでも高速道路というのは狭義の物流をベースに考えるべきではないのか。 だから、今回の値下げもそうしたところから見つめてゆく必要があったはずだ。 それでこその経済効果策なのではないか。 単に行楽のメリットというだけではそれ程の経済効果があると...

麻生首相が「未曾有」を「みぞゆう」といったといって、その国語力に疑問の声が上がっている。 まあそれが即支持率の低下につながっているとは考えづらいが、弱り目に祟り目ということだろうか。 いまだに、いろいろな場面で取り上げられている。 その声はメディアばかりでなく、議員仲間からも出ているという。 まあ、今更政治家の教養のなさを笑っても仕方がない。 問題にしたいのはテレビニュースの原稿だ。 最近、目を覆いたくなるようなことがあった。 今、自民党執行部の方針に造反し、離党騒ぎまで起こしている渡辺喜美氏の発言についてだ。 確か、TBSの夕方のニュースだったと思う。 氏の発言で、「○○に堕するつもりはない」というのがあった。 この発言ビデオでは、なんとスーパーで「○○を出すつもりはない」となっていた。 これでは発言内容まで変えてしまっていることになる。 「て、に、を、は」まで変えてしまったのだから大問題だ。 「堕す」は堕落というように、落ちるという意味。 つまり、氏の発言では、自分をそこまで落としこめるつもりはないという政治姿勢を主張していた。 それが「○○を出すつもりはない」では、前後の発言内容とも繋がらない。 ことによっては「離党届を出すつもりはない」と、氏の発言意図と逆のこととして捉えられる可能性すらでてくる。 そうなると虚偽報道だ。 単に「○○に堕す」という言葉を知らなかったでは済まされない。 ひょっとしたらこの記者、編集室で渡辺氏の「て、に、を、は」の使い方が間違っているなんてスタッフといっていたのではないか。 これほど大きな間違いの例まで行かないレベルでの誤用や言葉の間違いは頻繁にある。 全ての局のほぼ全てのキャスターに共通する傾向がある。 それは、ニュース原稿を読むスピードが早いのだ。 だから、原稿を読んでいてよく突っかかる。 聴覚に障害がある人や、目の不自由な人のことを考えたことがあるのだろうか。 耳から入る情報を大切にするというのはニュースの基本のはずだ。 もう少しゆっくり読めないものだろうか。 決まった時間に一つでも多くのニュースを詰めこもうとしているというのなら、局として再考する必要があるのではないか。 レベルの低さは放送記者が作る原稿の文章力にも表れている。 その一例が、一つの文が長いとい...

ここ数日、タイでの反政府運動が各局のニュースを飾っている。 この騒動の直接の発端は、6月に始まった民主主義市民連合（PAD）の座り込みによる首相府占拠だった。 その頃はほとんど扱われることはなかったのに、空港を占拠するにいたって急に大きく取り上げるようになった。 日本人観光客も足止めを食うなど直接的に被害にあったのだから当然といえば当然だ。 この騒動で帰国が遅れるなど、迷惑を受けた方々、そしてその関係者にはお見舞いを申し上げたい。 ただ、これを機にまた報道というものの姿勢というか、あり方に大きな疑問を感じてしまったのだ。 その対象は広くジャーナリズムといってもよい。 ジャーナリズムは事件や事故が起こった際、危険情報を発してそこへは行くなという。これはとても重要だ。 ところが、その一方で、その危険がなくなったからもうそこへいっても安全という情報は流されることはほとんどない。 実はそんな姿勢が、どれほど多くの人々を巻き込んで、その被害を大きくしているかということには見向きもしない。 ジャーナリズムが、ニュースが、実はその事件・事故の第三次、第四次被害を生んでいるという自覚がないとしか思えない。 そんな報道・ジャーナリズムの傲慢を私は大きな疑問と共に、憤りを感じる。 実際に報道の誤った姿勢に出くわしたことがある。 2004年暮のインド洋大地震の時だ。 このときの津波はインドシナ半島の西側からモルディブ、スリランカなどに大きな被害を与えた。 タイでもプーケットは大被害を受け、多くの死傷者が出た。 日本のテレビは連日迫りくる津波と逃げ惑う人々をコレデモカ！とばかり見せつけた。 毎日「新しい映像を入手しました」とキャスターが、気のせいか自慢げにいってその映像が流された。 実はこの被害のすぐ後に私はマレーシアのペナンに行くことになっていた。 ペナンもまた大きな被害を受け、70名近い人が亡くなったと報じられていた。 私は行くのを止めようと思い、キャンセルのため宿泊予定のホテルに電話してみた。 すると予想を裏切ってホテルからの返事は「キャンセルの必要はない。ホテルに被害はなく、平常営業している。」とのことだった。 私はその言葉を信じて、また、被害にあった様子を見てみたいという気持ちもあって、ペナンに行った。 ペナンはどこも以前と同じで、行き交う人たちも平穏だった。 このときの ペナン...